サブプライムローン問題と金利と為替相場

サブプライムローン問題に対し、アメリカFRB(米連邦準備理事会)は何度か政策金利の引き下げを行いました。そしてこの政策金利が引き下げられる度に、為替相場は大きく変動してきました。金利は「経済を活性化させよう」という目的の元、引き下げられるのが一般的です。アメリカの金利が引き下げられると、為替相場はこれを好感し、ドルが買われる傾向にあります。


しかしサブプライムローン問題の場合は、そう簡単にドルは買われませんでした。2007年12月にFRBが0.25%の政策金利引下げを行ったとき、市場はこれを「利下げ幅が少なすぎる、これでは経済は活性化しない」ととらえ、ドルは一気に売られる方向に傾きました。


これ以降、ドル安の動きになかなか歯止めがかからなかったため、2008年2月になってFRBは緊急に0.5%の利下げに踏み切りました。「狼狽利下げ」とも呼ばれたこの利下げですが、特に大きな効果はなく、ドル安の動きはまだまだ続きました。しかしFRBは、その動きを見るとすぐに追加して0.75%の大幅利下げを行いました。今度はさすがに「この緊急利下げはきっとプラスになる」という風に解釈され、ドル安の動きは一服するに至りました。


2008年2月のわずか一週間の間に、アメリカの政策金利は1.25%も引き下げられたことになります。これは歴史上を見てもなかなか類のないことです。「もっと利下げは慎重に行ってほしい」という悲観的な声もありましたが、結果として為替市場は落ち着きを取り戻しました。アメリカの大胆な行動力を見せつけられた時期でした。