2007年は「サブプライムローン」という言葉が世界中で流行語になりました。2008年になるとサブプライムローンは「金融危機」という言葉に形を変え、世界を混乱に落とし入れています。

金融危機で最もダメージを受けたのは新興国です。新興国の中には、海外からお金を融資してもらって（借金をして）、国内の景気を活性化させてきた国が多く存在します。ところが、金融危機によって余裕のなくなった海外の投資家達は、一斉に新興国から融資を引き上げ始めました。そうした動きが続いた結果、各新興国は破綻の危機にさらされる結果になっています。

今回の金融危機で一番心配されているのは米ドルの暴落です。この先、米ドル暴落の可能性はあるのでしょうか？

2008年は主だった通貨全てに対して円高になるという異常事態が起こりました。特に値動きが激しかったのはユーロ／円、ポンド／円です。ユーロ／円は2007年に170円まで円安になっていましたが、2008年になると急降下し、一気に115円まで円高になりました。ポンド／円にいたっては2007年に250円まで円安になっていたのが、145円まで円高になりました。一体なぜこれほどまでの円高になってしまったのでしょうか？

金融危機による景気悪化で、各国の政策金利は歴史的低水準にまで引き下げられました。高金利で有名なオーストラリア、ニュージーランドは5%を下回り過去最低値を記録、アメリカも戦後最低値であった1％を大きく下回りました。「100年に一度の金融危機」という言葉はますます勢いを増してきています。

金融危機の影響を強く受けている通貨の一つがポンドです。2008年1年間の間にポンド／円は約半分にまで下落し、ポンド／ドルも50％以上下落しました。ポンドの価値は歴史的低水準になっています。

2008年のリーマンショック以降大暴落した株式相場は2009年3月で一旦底入れし、4月からは超強気のアップトレンドが続いています。2009年の6月頃になると、株高とドル安の連動性が強くなってきました。

2008年のリーマンショック以降、極度に進行した円高は2009年になっても維持されています。「円高になると輸入物価が下がり、個人消費喚起につながる」さかんに言われていることですが、果たして本当なのでしょうか？

2009年の為替相場は株式相場との連動性が顕著でした。「株式相場の上昇＝ドル安の進行」という相関が4月以降約半年間ずっと続いてきました。しかし、ここに来て楽観論が後退しつつあります。マーケットは政府支援が尽きる来年4月以降を意識し始めたのです。

2008年にリーマンショックが起こった際、マーケットから資金が一斉に引き上げられ、ありとあらゆる金融商品が大暴落しました。もちろん金も例外ではありませんでしたが、2009年に入って真っ先にマネーが流れてきたのは金であり、その後は史上最高値を更新し続けています。

2010年1月にアメリカ政府は金融機関に対する規制を行うことを明確に発表しました。市場関係者の間では「ポルカールール」と呼ばれています。

2010年になってから為替相場を一番騒がせているのがポルトガル、アイルランド、ギリシャ、スペインの4カ国の債務不履行問題、いわゆるPIGS問題です。